準中型・中型・大型・大特・けん引・二種
わたしたちは、「ノーブレス・オブリージュ」（特車）、「ナイト オン ザ ロード」（二種）の教習理念は基より、お客様自らがボランティア（瞑想、お茶）等を通じ成長できる場を目指しております。
特車教習理念
「Noblesse OBLIGE」（ノーブレス・オブリージュ）
大型車は道路上の王者です。王者には王者の責任が求められます。フランスには「ノーブレス・オブリージュ」という言葉があります。貴族は高い地位に伴う道徳的、精神的責任が求められます。それと同じように、大型車のドライバーにも「ノーブレス・オブリージュ」の精神をもってもらいたいと私たちは考えています。
二種教習理念
「Knight on the Road」（ナイト オン ザ ロード）
『プロ運転手は道路上では騎士たれ』という意味です。プロ運転手とはこの道路を使用して生活していく者をいいます。そうすれば自ずとこの道路上のKNIGHT（騎士）でなければならないのは自明の事です。誇りを持って、道路上のKNIGHTとして運転しましょう。
ただいまのおすすめ
合宿料金
合宿料金に含まれるもの
当校の合宿料金には、教習料金・検定料金・補習料金・宿泊料金・食事代（朝昼夕）が含まれています。別途費用をのぞき、卒業まで追加料金は一切不要です。万一、教習が順調に進まず卒業までの最短日数を過ぎても、追加料金なしで卒業まで保障させていただきます（食事・宿泊含む）。
※仮免費用・お部屋の変更・教習の無断キャンセル・学科の未受講など別途費用がかかる場合がございます。
特車料金について
・フォークリフトや小型移動式クレーンなどの運転技能講習と同時教習も可能です。
・所持免許がAT限定の場合はお問い合わせください。
二種料金について
・フォークリフトや小型移動式クレーンなどの運転技能講習と同時教習も可能です。
・所持免許がAT限定の場合はお問い合わせください。
料金表 普通二種・中型二種・大型二種
＼お申し込み前にご確認ください／
入校について
準中型・中型・大型とは
免許取得後に運転を予定されている自動車の車両積載量、車両総重量・乗車定員を自動車検査証等で、お客様ご自身で必ず確認のうえ、入校お申し込みください。
| 車両総重量 | 最大積載量 | 乗車定員 | |
|---|---|---|---|
| 準中型 | 3.5t以上7.5t未満 | 2t以上4.5t未満 | 10人以下 |
| 中型 | 7.5t以上11t未満 | 4.5t以上6.5t未満 | 11人以上29人以下 |
| 大型 | 11t以上 | 6.5t以上 | 30人以上 |
入校資格
メガネ・コンタクトを使用の方は忘れずお持ちください。
20歳未満のお客様の入校につきましては、保護者の方への確認をさせていただきます。
|
年齢 （修了検定時） |
大特・けん引 | 満18歳以上 |
|---|---|---|
| 準中型 | 満18歳以上 | |
| 中型 | 満20歳以上かつ普通車の運転経歴が2年以上 | |
| 大型 | 満21歳以上かつ普通車の運転経歴が3年以上 | |
| 視力 |
準中型・中型 大型・けん引 |
両眼0.8以上かつ片眼でそれぞれ0.5以上 深視力：前後2cm以内に3会以上連続して止められること（眼鏡・コンタクト使用可）※ |
| 大特 | 片眼で0.3以上かつ両眼で0.7以上 | |
| 条件 | 全車種 | 赤・青・黄の3色が識別できること |
※深視力（しんしりょく）ついて
専用の測定器で検査します。図のような動く棒を、前後2cm以内に止めるものす。測定器は、全国の免許センターのほか、眼鏡店に設置してある場合もあります。当校近くにお住まいの方は、事前に検査することも可能です。ご不明な点はお気軽にお問い合わせください。
中型8t限定とは
平成19年6月1日以前に取得された普通車免許の事です。
| 普通自動車免許取得時期 | ||
|---|---|---|
| ～平成19年6月1日取得（通型8t限定付き） | ～平成19年6月2日取得 | |
| 車両総重量 | 8,000kg未満 | 5,000kg未満 |
| 最大積載量 | 5,000kg未満 | 3,000kg未満 |
| 乗車定員 | 10人以下 | 10人以下 |
準中型免許について
平成29年3月12日に施行された改正道路交通法により「準中型免許」が新設されました。
準中型免許の新設に伴い、普通免許で運転できる自動車の大きさが変更されます。
詳しくは下記PDFのご案内をご覧ください。
入校日に必要なもの
①運転免許証
IC無し免許証（従前）…その免許証
IC免許証…その免許証と住民票※
②教習料金（または振込用紙の控え）
③印鑑（シャチハタは不可）
④筆記用具
※住民票：本籍地記載・3ヶ月以内のご本人のもの・コピー不可 1通
入校日
所持免許により入校日が異なります。お気軽にお問い合わせください。
2～3月、8～9月は普通車が多く、教習コースに空きがないためご希望に添えない場合がございます。予めご了承ください。
※通学の場合、入校日は土曜日となります。
教育訓練給付金制度
当校で実施する下表の教習コースは、厚生労働大臣の指定を受けて給付の対象となっております。給付を受けるためには、お客様が次のいずれかに該当していることが必要ですのでご確認ください。
- 1）入校時に雇用保険の一般被保険者で、支給要件期間が３年（初めて教育訓練給付金を受ける場合は1年）以上ある者。
- 2）入校時に雇用保険の一般被保険者でない者で、資格を喪失した日（離職の日）か、入校までが1年以内で、かつ支給要件が3年（初めて教育訓練給付金を受ける場合は1年）以上ある者。
※給付の対象者かどうか不明の場合は、地元のハローワークにお尋ねください。
支給申請から給付までの流れ
教育訓練給付対象コース一覧
| 教習コース（車種） | 所持免許 |
|---|---|
| 中型一種科 | 準中型5t限定 |
| 普通車 | |
| 大型特殊科 | 普通車 |
| けん引科 | 普通車 |
| 大型特殊＋けん引科 | 普通車 |
| 大型一種科 | 中型 |
| 中型8t限定 | |
| 準中型5t限定 | |
| 普通車 | |
| 大型一種＋大型特殊科 | 中型8t限定 |
| 準中型5t限定 | |
| 大型一種＋けん引科 | 中型8t限定 |
| 準中型5t限定 | |
| 大型一種＋大型特殊＋けん引科 | 中型8t限定 |
| 準中型5t限定 | |
| 普通二種科 | 中型8t限定 または 準中型5t限定 |
| 中型 または 大型 | |
| 大型二種科 | 大型 |
| 中型8t限定 | |
| 普通車 または 準中型5t限定 |
お気軽にお問い合わせください
0120-101-701
（受付時間 平日9：00～19：00 ／ 土日祝9：00～18：00）
キャリア形成促進助成金
キャリア形成促進助成金とは？
この制度を利用されますと、教習費用の3分の1に相当する額のほか、教習の実施時間に対して支払われた職員の賃金の3分の1についても助成されるというもので、社員の育成、キャリア形成に少なからず貢献するものと思います。運転免許取得の費用について、キャリア育成助成金制度を活用される事業所様も近年、わが社で運転免許を取得されるバス・タクシー会社様においても増加しているところでございます。
※制度を利用されるためには事業所として厚生労働省（各県の労働局）に申請して認可を受ける必要があります。
キャリア形成助成金を活用できる事業主様
次の全てに該当する事業主であって、あらかじめ、都道府県労働局（以下「労働局」といいます）に訓練実施計画の届出を行っていることが必要です（労働局長が指定するハローワークを経由することも可能）。
-
- ①雇用保険の適用事業所の事業主であること。
- ②職業能力開発推進者を選任していること。
- ③労働組合等の意見を聴いて事業内職業能力開発計画を作成していること。
- ④事業内職業能力開発計画に基づく年間職業能力開発計画を作成し、その計画の内容を雇用する労働者に対して周知していること。
- ⑤労働保険料を過去2年間を超えて滞納していないこと。
- ⑥過去3年間に雇用保険二事業による助成金を不正受給したことがないこと。
- ⑦労働者に訓練等を受けさせる期間に、所定労働時間労働した場合に支払う通常の賃金を支払っていること。また、所定労働時間を超えて訓練を実施した場合には、就業規則等に定められた割増賃金を支払うこと。
この助成金は、企業の規模（中小企業・大企業）によって、助成内容が異なります。
中小企業の判断基準について
企業の規模は、「主たる事業」ごとに、「A企業の資本の額または出資の総額」または「B企業全体で常時雇用する労働者の数」によって判断します。下表のAまたはBの基準どちらかに該当すれば、中小企業となります。営利法人以外の法人（以下「非営利法人」とします）（※）の場合は、「B企業全体で常時雇用する労働者の数」によって判断します。
「主たる事業」については、営利法人・非営利法人ともに総務省の産業分類表に基づきます。
| 主たる事業 | A 企業の資本の額または出資の総額 | B 企業全体で常時雇用する労働者の数 |
|---|---|---|
| 小売業（飲食店を含む） | 5,000万円以下 | 50人以下 |
| サービス業 | 5,000万円以下 | 100人以下 |
| 卸売業 | 1億円以下 | 100人以下 |
| その他の業種 | 3億円以下 | 300人以下 |
※非営利法人には、公益法人（社団法人・財団法人）、学校法人、宗教法人、医療法人、社会福祉法人、特定非営利活動法人、協同組合（農業協同組合・生活協同組合・信用協同組合など）、相互会社、中間法人などが該当します。
助成金の受給までの流れ
お気軽にお問い合わせください
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